トランプ新政権が始まります。継続が予測される米中対立において、ビットコインが特別な意味を持ちそうです。
この記事の要約
今回の記事では、ビットコインの価格推移と存在意義などを確認した上で、ビットコインを利用したトランプ新政権の対中秘策について考察。
- ビットコインが持つ価値と役割とは？
- ビットコインの保有者の特徴は？
- ビットコインを利用したトランプ新政権の対中秘策とは？
では、見ていきましょう。
2024年のビットコイン価格の推移
下記のグラフはビットコイン（BTC）価格の1年間の推移です。
2024年の年初は1BTC4万5000ドル程度、年末には10万ドルを超え、その後は調整しています。
年間110％も上昇し、金の27％をはるかに超えたパフォーマンスを提供しています。
ビットコインの価値と役割
ビットコインの役割は、ほぼ金と同等です。
金の役割を整理すると、
【1】ドルに万一のことがあった場合の代替通貨としての役割
【2】人類共通の永遠の価値を持つ
の2点です。
【1】は、例えばアメリカにデフォルトの危機や国家倒産するようなケースで、ビットコインは有用な代替通貨となるでしょう。
加えてクラウド上に保管ができるので、金と比較して持ち運びに便利な代替資産と言えます。
一方で【2】の側面に関しては疑問が持たれます。
ビットコインは仮想通貨とも呼ばれるように実在はしません。
現実に存在しないものをいくら声高に価値がある叫んでも、信じない人は信じないことは想像できるでしょう。
加えて、例えば中国政府はビットコインの流通や資産としての保有を認めていません。
各国政府は金を準備金として積み立てていますが、ビットコインを準備資産として積み立てている国もありません。
こういう点でもビットコインの将来性は金ほど盤石ではなく、現状の価格は高くても、金の方がはるかに信用性があると言えるでしょう。
ビットコイン保有者の9割は…？
人民元の価値を上げようとして、中国政府は今懸命に努力しています。
その一環としてビットコインなどの暗号資産の保有・流通を禁止して、デジタル人民元を流通に躍起になっています。
しかしビットコインの値上がりの方が早く、とてもではないが追いつかない状況です。
実はビットコインの保有者の9割が中国人と言われています。
国内で資産として認定されていないのになぜ保有者の9割が中国人なのかと言えば、創成期に積極的に購入したのが中国人だったからです。
もともとは1BTC1ドルから100ドル程度で保有しており、それが10万倍近くになったので彼らは大金持ちであることは間違いありません。
ビットコインを利用した対中秘策
上記を踏まえると、アメリカにとってビットコインの国内流通は中国を利するだけとも言えます。
ただし、トランプ政権になってもおそらく中国とは対立的な傾向が続くと思われます。
その際に、ビットコインの大量保有者をアメリカに受け入れると発表したら、彼らは圧倒的な支持を表明するでしょう。
中国人ビットコイン大量保有者を受け入れれば、中国からアメリカに一気に富が移転されます。
この方法であれば、軍事衝突なしに中国から力を取り除くことができます。
また、これに合わせて現在アメリカで議論されているビットコインの準備通貨化が認可されれば、皆が競ってビットコインを買うようになるでしょう。
この記事のまとめ
以上、存在そのものの価値を考えれば、ビットコインよりも金の方がはるかに高い。
しかし仮にトランプ新大統領がビットコインの大量保有者をアメリカに受け入れると発表すれば、中国から資産がアメリカに移転され、中国の脅威を簡単に取り除くことが可能。
さらにこの発表と連動してビットコインの準備通貨化を認可すれば、皆が競ってビットコインを買うようになる。
ビットコインのさらなる価格上昇へとつながるだろう。
ビットコインの支持者で、政権入りもウワサされるイーロン・マスク氏もウハウハ？
という内容の記事でした。
