株価の将来がわかる方法

株価の基本構成

株価が予測通り下がっています。

この予測は、以前に何度かお話しをしていると思います。

金の場合、国の力と金利を見ていればだいたいわかると説明していますが、今回は株価の場合はどうやって予測するのかという話をしていきます。

日本のGDPのうち約15%程度を株式で稼いでいる

株価は、日本ではGDPの15%程度を稼いでいる主体です。

ご存知のように国の主体は国家、企業、家計の3種類によって構成されます。

企業の業績とは、お客さまから注文を受ける消費、そして公共事業など国や地方からの売り上げも含めていますので、結局、この経済3主体からの注文次第によって変わることになります。

企業はGDPの15%程度しか稼ぎ出していませんが、消費が不振であれば企業の利益は減り、そして公共事業が現在のように国の予算が赤字であれば売り上げは減り、結局、株価は国全体の売り上げということに帰結するのです。

ですから、企業自体はGDPに対して15%の売り上げしかありませんが、消費や公共事業が不振であれば、株価が下がるのは自明です。

つまり、株価は国の盛衰を表現するものになります。

具体的には?

株価はGDPがマイナスであれば下がり、プラスであれば上昇する

株価は基本的に国家の盛衰を表現するものになりますので、GDPに対応していることになります。

すなわち、GDPがマイナスであれば株価は下がり、プラスであれば上昇します。

ここで問題です。

このGDPのプラス、マイナスというのは何に比べてプラス、マイナスなのでしょうか。

比較対象をきちんと区分していないのが、日本人の思考能力の浅さが反映されています。

「GDPが前年比3%の成長」とニュースでやっているとき、比較対象は「前年」になります。

しかし、これは正確な表現ではありません。

例えば、12月であればGDPは4半期ごとの発表になりますので、比較対象は2018年10〜12月です。

つまり、前年比3%の成長とは、2018年10〜12月期に対しての3%という意味になります。

このように、比較対象を明確にすることが予測の基本事項になります。

株価は何で動いているのか?

日本の株式で時価総額トップはトヨタ

株価の直接的な変動要因は企業の収益になります。

そのほかの要因に政策や為替、さまざまな事件、事故などがありますが、これら枝葉末節のことは関係がありません。

なぜなら、円高になろうが国が倒産しようが、その企業が前年に比べて100倍の売り上げがあれば株価は高くなるのです。

さまざまなツッコミを受けそうですが、一応この前提条件とします。

企業は売り上げがナンボであって、それ以外の要因は何も関係がないのです。

その付属として、いくら前年の100倍の売り上げがあっても、それが短期的なものか、それとも永続するものかによって株価の上値が決まってきます。

この売り上げの要因によって企業の株価が永続的に高くなるか、それとも短期的なのかがわかるのです。

基本的には、この要因が何よりも優先であり、円高や政策なんて関係がないということです。

算出方法は?

株価の適正値より高ければ売り、安ければ買えばよい

株価は売上によって決定するというのは、理解できたと思います。

では、その売り上げは絶対数、つまり売り上げ金額によって株価が決定するのですが、発表はどうなっているかといえば、たいていの企業の場合、前年比何パーセントの売り上げのように発表します。

国のGDPが前年比何パーセントの成長と発表されているのと同様です。

もちろん、国も企業も総額GDPや総売り上げを発表しますが、それでは株価の計算が難しいので、このパーセンテージのほうにマーケット参加者は注目します。

ここが注目のポイントになるのです。

去年の売り上げが80で今年は100とした場合、1.25倍の売り上げです。

そこで去年の株価が100だった場合、今年の株価の適正値は125になるわけです。

これよりも高かったり安かったりするのがマーケットですので、安ければ買い、逆に高ければ売ればいいだけの話です。

これが株価の基本的な仕組みです。

なぜ12月から株価の急落は自明なのか?

下記はNYの株価になります。

2018年の株価は10月から急落し、12月にも急落しています。

アメリカの景気が悪いとか騒いでいる人が大勢いますが、そもそも景気が悪いのに去年より株価が高いのはどういうことですかと強調したいのです。

去年12月に10%近く下落しました。

それに対して今年のGDPは2.1%なのですから、今回の場合は最悪8%近く下落する可能性があるのです。

ゆえに、28188×0.92=25933という式が見えてきて、下値リスクは26000ドル程度になるという予測は成り立っています。

逆に、今回の高値28188ドルというのは去年の高値に2.1%掛け合わせたものが28188ドルなのです。

今回の高値が28188ドルくらいになるのは、すでに夏の段階でわかっていました。

もちろん、下値に関しては今後、アメリカの成長が今年は米中貿易摩擦のおかげで悪かったので、来年は去年をベースにすれば、もっと成長や売り上げが上がるのですから、今回の安値を買わなくてはいけないということになるのです。

去年のマーケットに対して今年はどのくらいの差異があるかが問題なのです。

金も同様で、GDPと金利が去年とどのくらい変わるのかを見れば、1年後の価格はだいたい予測がついてしまいます。

金利と株価

金利が安ければ安いほど株価は上昇する

企業は、既存の設備や人員で売り上げを上げられればベストになりますが、売り上げが上がってもいないのに、設備投資や人材を雇用するお金はありません。

そこで、売り上げを伸ばすためには、まず借金をしなければいけません。

つまり企業にとって、金利は安ければ安いほど資金調達コストは安くなるのですから、株価は金利が安ければ安いほど上昇するのです。

トランプ大統領がFRBに対して「金利を下げろ」とシャウトし、実際に金利が下がっています。

株価は続落していますが、おそらく金利が下がれば反転するのは上記の理屈で言えば当然です。

金に関しては、トランプ大統領が「金利を下げろ」とシャウトした途端に急騰しています。

株高、金利安、金買いを長期で見れば、金利安を前提条件にすると予測通りなのです。

株価予測のポイントで重要なこと

来年の東京オリンピックまでは経済は好調だろうが…

一番重要なことは去年の動きであり、去年の日本は関西を中心に自然災害が多発したので、今年はよいかと思ったのですが、今年は関東がやられました。

では、来年は…ということです。

来年のことを言うと鬼が笑うといいますが、よいオリンピックになると良いなと思います。