為替価格決定も金利によって今は決まっている!?

貴金属,相場関連

金の価格は金利によって決定している!?

金の価格は現在、金利によって決定しているという説明を何度もさせていただいていますが、為替も同様に現在はほとんど金利によって決定されます。

今回はその解説です。

金価格の決定要因は、

① ドル上下動
② 金利
③ 物価
④ 財政

などがありますが、メインで動くのは①と②です。

このうち①ドル上下動は、近年ではほとんど動いていません。

下記は過去25年のドル実効レートになりますが、2016年前後から120を中心に上下3%程度しか動いていないのがわかります。

特に2018年からは121〜123くらいの小動きのレンジで推移しており、その変動幅は1.6%程度です。

アメリカの金利は過去25年で8%から1.5%になり、ずっと下がり続けています。

特に過去1年で見てみれば、3.2程度の金利があったものが1.6まで半減していますので、その変動率は50%です。

10月の上旬には1.6まで下がり、現在は1.9ですから、変動率は18%にもなります。

ドルの実効為替レートが10月1日で125、11月4日に122で変動率が2.4%です。

10月1日から見れば金利は18%、実行為替レートは2.4%、金利を見て金が動いているのがおわかりになるでしょう。

ただし、こうやって説明すると、永遠に続くと勘違いする人が過半ですが、実行為替レートが例えば50%の変動率になれば、もちろんドルの上下動で金価格は動くことになります。

為替も金利で動いている!?

ドル円の計算式をいつものように示します。

(ドル実効為替レート×金利)÷(円の実効為替レート×金利)

このうちドル実効為替レート、円実効為替レートがほとんど動かないこと、金利が1年で50%も動くことを上記で説明しました。

であれば、この計算式で一番重要になってくるのは、各項の金利の部分になるのが明白です。

下記は11月8日週末の各国金利の大引け値になります。

10Y   Actual   Chg   %Chg
US    1.93   0.011   0.02%
UK   0.79   0.001   0.01%
Japan  -0.06     0.025   0.02%

上からアメリカ、イギリス、日本の順で、左からは10年物国債の国別、実際の金利、前日からの変化値、前日からの変化率です。

例えば、ドル円の計算を上記の計算式に当てはめます。

この場合、実効為替レートは動かないことを前提条件に計算します。

(1×0.02(ドル金利変化率))÷(1×0.02(円金利変化率))=1
     ↑             ↑
   ドルの計算         円の計算

答えは「1」となり、実際にはドル円は動いていないことになります。

では、ドル円の値はどうであったか?

下記は11月8日の為替の大引けになります。

       Actual   Chg     %Chg
EUR USD  1.10178  0.0031  -0.28%
GBP USD  1.27728  0.0040  -0.31%
AUD USD  0.68583    0.0039    -0.56%
NZD USD  0.63217    0.0042     -0.66%
USD JPY   109.22    0.0530     -0.05%

ドル円は一番下の段で、変化率はマイナスの0.05%です。

0.05%とは、1%が約1円の変化ですから0.05円の変化になります。

上記の計算式でドル円は前日比ほぼ変わらずという結果が出るはずだったのですが、多少の誤差があるとはいえ、正解ということになります。

このように為替も金利で動いているのです。

念のためポンド円で為替と金利の相関を確認

ドル円だけでは信用できないという方のために、ポンド円も見てみましょう。

実際の計算式は以下のようになります。

(1×0.01)÷(1×0.02)=0.5
  ↑     ↑
ポンドの計算 円の計算

実際の値動きは、

GBP JPY 139.5105  -0.497

となっており、ほぼ0.5の値動きで一致しています。

このように為替も金利によって動いているのです。

思い起こされる『ジャパン・アズ・ナンバーワン』

近年の中国のように、かつて世界から日本がアメリカを抜いて世界一の経済大国になると思われた時代があった…

金も金利によって動いていますが、実は為替も金利によって動いています。

ほかの主要な金融マーケット商品の株式も、金利との相関性の高い商品です。

今のマーケットは、ひいては現在の経済はほぼ金利で動いています。

このことで思い起こされるは、日本のバブル崩壊寸前に世界的ベストセラーとなった『ジャパン・アズ・ナンバーワン』という本です。

日本がアメリカのGDPを抜き、世界1位の経済大国になるという本でしたが、今から読めば夢物語です。

同様に、2030年ごろまでに中国がアメリカを抜いて世界1位の可能性があるなんて言われ始めた直後の2015年、チャイナショックというバブル崩壊が起こりました。

今回の背後にあるのはMMTというトンデモ理論

MMTを簡単に説明すれば、政府がいくら借金をしても大丈夫という論理

今回はMMTという理論、つまり借金し放題の社会になるというトンデモ理論が出てきました。

これを詳細に分析していくと、確かにその通りの部分もあり、本当に借金し放題になるのではないかという錯覚に陥ります。

ただ、返す原資がなく、利息だけでその債券の延命を図るというのはどう考えてもまともな発想ではなく、結果として、この考え方も日本が世界ナンバー1経済になるという考えと一緒のような気がします。

今回のバブル崩壊は債権がもらたらす

次なるバブル崩壊はリーマンショック以上!?

今年の春に「これからバブルが発生する」と記しました。

バブルの発生がなければ崩壊もありません。

日本が世界第一位の経済大国になるというホラ話を当時の日本人が本気で信じていたから、バブル崩壊から逃げられませんでした。

今回は、債券から崩壊が来ると言っているのです。

その前に債券価格がもっと上昇して、金利はもっと下がらなくてはいけないという状態からバブルの崩壊が来ます。

そのときはリーマン以上のショックになるのは確実です。

なぜなら、前回の日本や中国、アメリカのサブプライムローンの規模と、国債市場の規模は10倍以上違うからです。

このバブルが崩壊すると、ヒドいことになるだろうと予想されます。

コメント

タイトルとURLをコピーしました